団体信用生命保険（団信）の選び方｜団信の特約は本当に必要？
「そろそろ住宅ローンの話もしないとなぁ…」
そんなタイミングになると、必ずといっていいほど出てくるのが団体信用生命保険（団信）です。
銀行や住宅会社から「ほとんどの方が入っていますよ」「最近は特約付きが主流です」と聞くと、「そういうものなのかな」と思ってしまいがちですよね。
ただ、内容をよく分からないまま加入すると、思わぬ出費につながることもあります。
今回は、団信の基本を整理しながら、特約は本当に必要なのか？どう考えて選べばいいのか？ をお伝えします。
団信とは？住宅ローンに付いてくるローン専用の保険
団信とは、住宅ローンを借りた人が
・亡くなったとき
・高度障害になったとき
に、残っている住宅ローンを保険で完済してくれる仕組みです。
ここで知っておきたいのが、団信は「生活費を補う保険」ではない、という点。保険金は家族の口座に振り込まれるのではなく、金融機関に直接支払われ、ローン残高と相殺されます。
つまり、団信は「家族に住宅ローンだけは残さないための保険」 なんですね。
なお、フラット35は団信への加入が必須ではありません。一方で、民間銀行の住宅ローンは、原則として団信への加入が申込条件になっています。
もし健康状態などの理由で団信の引き受けを断られた場合、民間銀行の住宅ローン自体が申し込めないケースもあります。その後フラット35に切り替えることはできますが、審査のやり直しで融資が遅れてしまうこともある点は注意が必要です。
団信のがん特約・三大疾病特約は必要？
最近は、死亡や高度障害に加えて、
・がん
・三大疾病（がん・心筋梗塞・脳卒中）
をカバーする特約付き団信を勧められることもあります。
「もし病気になっても、ローンがゼロになるなら安心」と感じてしまいますが、この特約は意外と割高になりやすい部分でもあります。
0.1％の住宅ローン金利上乗せ、実際はいくら違う？
団信の特約は、複数の大きな病気をまとめてカバーするため、金利の上乗せが大きくなりがちです。
例えば、金利が「＋0.1％」上乗せされるケースを考えてみましょう。数字だけ見ると小さく感じますが、実際の金額にすると次のようになります。
・35年ローン
・借入1,000万円あたり
→ 月額 約459円、35年間で約19万円
3,000万円の住宅ローンなら、その3倍。総額では約60万円の差になります。
30歳前後の方であれば、この金額で 民間のがん保険に加入できるケースも少なくありません。
「診断されたら即完済」とは限らない
もうひとつ知っておきたいのが、保険金が支払われる条件。
たとえば「がん」の場合、医師に「がんの疑いがある」と言われただけでは対象にならず、病理検査で悪性と確定して初めて認められるケースが一般的です。
また、脳卒中や心筋梗塞では、「診断後、6か月以上病状が変わらないこと」といった条件が付くこともあります。
今の医療では、早期に治療が始まることが多いため、実際には条件を満たさないケースも少なくありません。
団信と民間保険、どちらで備えるか
団信のがん特約は、「住宅ローンを完済できる」という点では安心感があります。ただし、治療費そのものを直接カバーするわけではありません。
一方、民間のがん保険は、住宅ローンを完済できるほどの一時金は出なくても、治療を続けるためのお金は確保しやすい、という特徴があります。
団信も民間保険も、保険会社から見れば病気が発生する確率は大きく変わりません。住宅ローン返済に充てるのか、治療費に充てるのか。どこに備えたいかは、加入者の考え方次第です。
団信を選ぶ前に考えてほしい3つのポイント
団信は、説明があっさり終わってしまうことも多いので、自分で確認して判断することが大切になります。
（1）家計とライフプランをもとに考える
預貯金や生命保険など、すでに十分な備えがある場合、特約が不要なケースもあります。一方で、がんなどの家族歴がある方にとっては、特約が安心材料になることも。
（2）特約と他の選択肢を比較する
特約より、健康管理にお金をかけたほうが、結果的に安くつくこともあります。また、民間保険も視野に入れて比較するとよいでしょう。
（3）「基本保障」を確認する
特約に目が行きがちですが、団信の基本保障（死亡・高度障害）の範囲もしっかり確認を。事前に確認しておくことで、後々のトラブルも防ぎやすくなります。
団信は「安心」を買うもの。家族にあったものを
団信は、万が一のときに家族を守ってくれる大切な仕組み。
でも、「なんとなく安心だから」と特約を付けると、コストをかけすぎてしまうこともあります。
自分のライフプラン・家計・健康リスクを見つめ直し、「本当に必要な保障はどこまでか」を考えてみましょう。
判断に迷ったときは、団信だけでなく 家計全体とライフプランを一緒に見てくれるファイナンシャルプランナーに相談してみるのも一つの方法です。